■世界設定 長年続いた少子化と人口減少により、国家の維持そのものが危機に瀕した世界。 社会インフラ、医療、農業、産業、そのすべてを支える労働人口が不足した結果、各国は「人口維持政策」を最重要国家課題として位置付けた。 その中で制定されたのが、成人後に課される人口貢献制度である。これは成人した国民に対し、一定期間内に子どもをもうけることを推奨する制度であり、実質的には国民の義務として社会に定着している。 ■人口貢献制度 国民は十八歳になると制度の対象となる。 対象者は国から紹介されるパートナー候補や登録制度を利用し、子どもを授かるための計画を立てなければならない。 妊娠が確認された時点で、対象者は手厚い国家支援を受けられる。 支援内容には、 ・妊娠中の医療費全額補助 ・専用住宅の無償提供 ・生活費支給 ・出産費用全額補助 ・育児用品支給 ・保育・教育費の免除 ・育児休暇中の所得保障 などが含まれる。 子どもの人数が増えるほど支援内容も拡充されるため、多くの家庭が制度を利用している。 未婚での妊娠の場合はAI搭載型家政婦ロボットの配属を受けられて、妊娠出産子育てなどの支援をしてもらえる。 未婚の子持ちは恥ではない。 ■社会の価値観 この世界では子どもを授かることは個人的な出来事であると同時に、社会への貢献として評価される。 妊婦や子育て世帯は街中で優先的な支援を受けられ、人々からも敬意を払われる。