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前史

1983~1984年

アメリカ合衆国とソビエト連邦の冷戦の均衡はいとも簡単に崩れ去った。ソビエト連邦は、欧州の米軍基地へ奇襲的な限定核攻撃を展開した。アメリカはこれに抵抗し、ソ連の軍事中枢・通信網をピンポイントで破壊する最小限の報復を行った。核ミサイルによる一連の戦闘によってソ連軍を電撃的に殲滅した。

核攻撃を受けて壊滅したソビエト連邦の跡地には、市民運動や共産党の残党など30を超える共和国と無数の軍閥がそれぞれ革命と独立を宣言し、第二次ロシア内戦が勃発した。欧州の経済と産業は核攻撃によって破綻した。こうして北半球の秩序は崩壊し、欧州とソ連圏が経済と統治機能を喪失した。世界規模の混乱の中、被害を免れた日本の技術と供給網に世界経済が依存する構造が定着した。

日本政府は膨大な特需に応えるため、官民提携によってアメリカ合衆国や東南アジアを始めとする大量の諸外国に無数の工場を建設した。官民提携によって78%以上の依頼を得たのは本州総合と呼ばれる私企業である。現地の工場において、人々は非常に安価な給与で膨大な業務をこなし続けた。この時からさまざまな日本企業が急成長を遂げ、世界へ羽ばたく準備を始めだした。

1985~1990年

日本は北半球の経済特需に何年も前向きな返答を続け、ついにはあらゆる特需を吸収し、世界の金融・製造の構造を支配した。アメリカは軍事大国でありながら日本への債権依存を深め、国民感情の悪化とともに深刻な貿易摩擦へ発展した。

1995年

日本が経済的影響力を背後に常任理事国に就任。日米の二極体制が国際連合で公式化された。両国は中国の急速な成長を危惧し、国際的な台頭と成長を安全保障と地球環境保護の名目で徹底的に封じ込めた。

また、この時代に地球居住の限界が露呈し始めた。核の余波による気候変動が全地球へ拡大してゆき、食糧と住環境の不足が深刻化した。人類文明の存続が危ぶまれる中、月面への入植が生存戦略として浮上した。

2006年

国際連合で日本とアメリカが共同で発議した「2006年国際月面開発大綱」が採択。日米が中心となり、西側諸国を巻き込んだ「第一次月面国際研究枠組み」が国連で成立。中国を排除した宇宙開発体制が完成した。

2018年

「第一次月面計画都市」の本格的な建設が始動。地球上の資源・資金が月面に集中。「ザ・フロア」が特定の国家に属さない人類共通の中立都市として設計される。

略史

2030年代

日米により主導された月面都市は、2028年、あらゆる人類の目に映る箇所に落成した。世界初の月面プラットフォームは"人類の天井"を意味する「ザ・フロア」と名付けられ、大規模な月面植民が進められた。この頃から月面都市に多くの企業が地球から移動したり設立されたりした。

2040年代

ザ・フロアおよび周辺地域の月面鉱石の鉱業採掘は、都市領域との急拡大と急開発を招いた。しかし、この頃からザ・フロアの公共制度や政策には時折不備が見られ、これは後の公共サービスの民営化に繋がる。

更に、月面での宇宙鉱物採掘の急拡大は未知の宇宙金属を一気に解明に、理論化に、そして実用化に導いた。この年から宇宙金属や地球の好物を用いた身体の機械的改造を司る「インプラント」技術の研究が開始された。

2050年代

ザ・フロアはもはや中立的な一都市として機能するにはあまりにめ大きくなりすぎていた。着々と拡大する都市領域を収める一つの独立国家としての様相を示していたフロアは遂に都市から国家への格上げを国際社会へ要求し、受諾された。月面に参入していた企業は、新たな国家の傘のもと肥大化した。肥大化した企業は独自に武力を持ち、それらを用いた戦闘や暗殺、産業スパイやサイバー攻撃など、あらゆる方法で戦闘を繰り広げ始めた。